ビジネスコーチングとは、主にビジネスでのより高い成果を上げることや職場の問題解決を目的としたコーチングです。そしてこのビジネスコーチングを行っているコーチをビジネスコーチと呼んでいます。経営者（社長・役員など）に対するコーチングは、エグゼクティブコーチングにてご案内させて頂いています。

組織が実現したい未来とメンバーが実現したい未来を結び付ける

会社や組織には言うまでもなく、実現したい未来像があります。これが組織に内在する「真のwant to」であり、経営理念やパーパス(Purpose)につながっています。
経営理念やパーパスは、want toに基づいた個々人の行動を方向づける働きを持ちます。
したがって、「組織が実現したい世界」と「個人が実現したい世界」とが重なる部分を見出し、それを個人のゴールとして設定することが大切です。経営理念やパーパスを掲げても、メンバー一人ひとりが自分事として捉えて行動に表していかない限り、絵に描いた餅になってしまいます。

経営理念やパーパスを自分の問題として捉えてもらうようにするには、『対話』を通して、組織のパーパスとメンバー一人ひとりのwant toとの共通項を見つけるようにします。
組織と個人の未来が完全に一致することはないでしょうが、必ず何らかの共通項は見つかるはずです。
もしかしたら、社員のwant toが組織の経営理念やパーパスとはまったく無関係と感じられることもあるかもしれませんが、時間をかけて探索していけば必ず一致点を見つけることができます。

次のような対話を通して、メンバーのニーズやwants、大切にしている価値観を探ります。

相手の関心に関心を持ち、受容と共感の姿勢で傾聴していけば必ず、メンバーの真のwant toと会社の理念やパーパスとの一致点を見つけることができます。
一致点が見つかったら、それをメンバー一人ひとりの自分の言葉に置き換えてみます。
そのときに自分の望む未来をありありと描くことができ、ワクワクする気持ちになれれば、「真のwant to」に向かって動き出すエネルギーになります。
メンバー一人ひとりの「真のwant to」を見つけるには、メンバーの「幸せの価値観」を知る必要があります。want toは、その人の価値観に基づいているからです。
コーチング思考に基づいたメンバーとの『対話』が欠かせない所以です。

ビジネスコーチングで目指すこと

ライフコーチング（パーソナルコーチング）は、クライアント本人が自分のためにコーチを雇うのに対し、ビジネスコーチングは、クライアントご本人が自分で雇うこともありますが、会社がマネジメント層や社員に対してコーチを雇うことが多いです。
ライフコーチングが純粋に「個人」を対象にするのに対して、ビジネンコーチングは「組織における個人」という側面が強くなるのが特長です。

ビジネスコーチングの目的は、人と組織の可能性の最大化することにあります。
具体的には次のようなことを期待して導入されています。

1. 業績（売上や利益）目標の達成
2. エンゲージメントの高い組織づくり
3. リーダー、マネージャーの意識・行動変容
4. リーダーシップ、マネジメント力の向上（意識変革、部下の育成等）
5. 効果的な1on1ミーティングの進め方研修
6. 社内コーチの育成
7. 離職率の改善（モチベーションアップ、人間関係改善）
8. メンターコーチの育成
9. 新入社員や内定者に対するコーチング研修
10. 組織診断、研修効果の測定

ビジネスコーチングプログラム

目的	・ビジネスでより高い成果を上げる ・部下の育成 ・リーダーシップ、マネジメント力、チーム力の向上等
方法	・一対一の個別コーチング ・一対複数でのグループコーチング ・チーム全体を扱うチームコーチング ※オンライン及び対面どちらも可能
時間・回数	無制限 ※ご要望に応じて実施させて頂きます
担当コーチ	一般社団法人日本エグゼクティブコーチ協会（JEA）認定エグゼクティブコーチ または国際コーチング連盟認定コーチ有資格者から選任
特長	・『脳活用度診断プログラム』を用いて一人ひとりの可能性を広げる ・目的（Purpose）、価値観（Values）、原理原則（Principle）の明確化
コーチング料金	応相談

コーチングの進め方

フェーズ1. 立ち止まって考える（パーパスを考える）

• 何のために会社は存在するのか
• 自分はどうありたいのか

フェーズ2. 思考・行動を変える（=気づき、実行する）

何のために変わるのか、何のために行動変容に取り組むのかを考えるところから始まる。

• 次期経営幹部候補の育成に取り組みたい
• 経営幹部の悪癖を改善したい

フェーズ3. 成果につなげる（=継続する）

行動変容を習慣化し、定着化するためには、表面的な取り組みではなく、「社員一人一人が自律的で、事業環境の変化に柔軟に適応し、挑戦し続ける組織」、つまり行動を生み出すマインドや思考そのものの変革に取り組む必要があります。